デジタルトランスフォーメーションとは？―DXの意味とその本質

DXの本質をつかむ二つの視点：「D」と「X」

DXとはDXの本質をつかむ二つの視点：「D」と「X」

DXを深く理解するには、「デジタル（Digital）」と「トランスフォーメーション（Transformation）」という2つの概念を分けて考える必要があります。

「D（デジタル）」の意味

DXでいう「デジタル」とは、単にデータが存在するだけでは不十分です。当研究所では、「『デジタル』とは、データが利活用できる状態であること」と定義しています。

データが利活用できるとは、次の3条件を満たしていることです。

デジタル：データが利活用できる状態の3条件（「1冊目に読みたいDXの教科書」P21より）

• データがネットワークを介して容易に取得できること（アクセス容易性）
• 取得したデータが汎用フォーマットで再利用できること（再利用可能性）
• データが価値や意味のある情報を含んでいること（意味的有用性）

という3つの条件がそろって初めて、デジタルの力が発揮されます。例えば、

• デジタルなサービスとは、データの利活用により、利用者が使うほど離れられなくなる仕組みを持ちます。
• デジタルな事業とは、データに基づき継続的な改善ができる体制が整っている状態です。
• デジタルな経営とは、変化する外部環境に合わせて、データに基づく最適な判断（データドリブン経営）ができることを意味します。

「X（トランスフォーメーション）」の意味

「X（トランスフォーメーション）」の意味

「トランスフォーメーション」とは、「非連続的で根本的な変革」を指します。これは、従来の「カイゼン」などの連続的な改善活動とは一線を画し、全く新しい価値を提供するために、組織やビジネスのあり方を根本から見直すことです。 ここで重要なのは、「カイゼン」が“現状からあるべき姿を目指す”のに対し、「変革（トランスフォーメーション）」は、“あるべき姿”そのものを新しく再定義するという点です。つまり、これまで当然と思われていたゴールや枠組みそのものを見直し、まったく新しい“あるべき姿”へとシフトすることがトランスフォーメーションの本質です。
市場や顧客ニーズの変化に対応し、今までにない方法で新しい価値を生み出すため、戦略や行動様式そのものを大きく転換する必要があります。

ミニQ&A：「なぜDTではなくDXと書くのか？」

答え：英語圏では「Transformation」の接頭辞「Trans-」を「X」と略記する慣習があり、Digital Transformationは「Digital X-formation」と省略されるため「DX」となりました。 「trans」は「cross」という言葉と同義です。「cross」は「X」と省略され、同じ意味の「trans」も「X」で代用されるようになりました。 デジタルトランスフォーメーションを「DT」と略しても間違いではありませんが、日本では「DX」が定着しています。

参考：デジタルトランスフォーメーションはなぜDXと略される？DXの意義や具体的事例まで紹介

デジタル化とデジタルトランスフォーメーションの違い

デジタイゼーション・デジタライゼーション・DXの違い（3層モデル）

DXと同様に、広い意味での「デジタル化」の範疇に含まれる概念として、「デジタイゼーション」と「デジタライゼーション」があります。 国連開発計画（UNDP）では両者を次のように定義しています。

• デジタイゼーション（Digitization）：既存の紙のプロセスを自動化するなど、物質的な情報をデジタル形式に変換すること
• デジタライゼーション（Digitalization）：組織のビジネスモデル全体を一新し、クライアントやパートナーに対してサービスを提供するより良い方法を構築すること

これらの定義を踏まえ「デジタイゼーション・デジタライゼーション・DXの違い」について、図にまとめます。

デジタイゼーション／デジタライゼーション／DXの三層モデルの関係 （出典：総務省『情報通信白書』の図を参考に当研究所で再構成）

デジタイゼーションとは

デジタイゼーションとは、データ（情報）の取り扱いをアナログからデジタルに変更しただけの段階です。業務プロセスは、古いアナログ自体のままでデジタルに合わせた最適化は行われていません。

デジタライゼーションとは

次に、デジタライゼーションとは、利活用可能なデータを前提に業務プロセスの再設計まで行います。しかし、ビジネスモデル自体はアナログのままであり、社内業務の効率化がゴールです。

DXとは

最後に、DXとは、データ・業務プロセスに加えて、ビジネスモデル変革までが視野に入ります。つまり、顧客への提供価値の変化を伴う新たな商品・サービスの提供。業界変化への対応など、社内にとどまらず社外へまで影響範囲が拡大します。それによって、社内についても業務プロセスだけでなく、制度や組織文化など組織変革まで必要になるのがDXの特徴です。

部分最適と全体最適の視点

デジタル化とDXの違い（部分最適と全体最適の視点）

デジタル化は部分最適と言えます。業務の一部を効率化したり、部分的な改善を進めたりする活動です。
より効率的に価値を届けることはできますが、顧客に対する提供価値は従来のままです。

一方、デジタルトランスフォーメーションの目標は全体最適です。既存の価値の効率化だけでなく、企業全体の視点で最適化を図り、新たな市場ニーズや変化に柔軟に対応できる仕組みを構築します。それにより、提供価値を根本的に見直し、業務プロセスやビジネスモデルを再構築。企業が持続的な競争力を維持できることを目指します。

※部分最適と全体最適の違いについては、以下の企業変革事例分析記事もご覧ください。
→ユニマットリックの変革｜部分最適から全体最適で挑む業界DX

企業組織変革としてのDX

DXが目指す組織全体の変革とは

DXが目指す組織全体の変革とは

企業が持続していくには、「①顧客ニーズ」、顧客ニーズを満たすための「②ビジネスモデル」、ビジネスモデルを支える「③オペレーション・組織行動」の3つが整合している必要があります。

顧客ニーズが変化しない状況では、デジタル化によりオペレーション・組織行動を改善し、より効率的に顧客ニーズを満たしていくことが重要でした。

しかし、現在ではデジタルを背景に顧客ニーズの質が変化しています。満たすべきニーズが従来と異なり、既存ビジネスモデルとのギャップが生じることが増えています。IT導入など、デジタル化によるオペレーション効率化だけでは不十分な状況です。

今後、企業には変化した顧客ニーズに合わせた、新しい戦略、新しいビジネスモデルが必要になってきます。そして、新しいビジネスモデルに対応するためには、オペレーション再設計や理想とする組織行動も従来と変わります。

DXで目指すのは、「ビジネスモデル」「オペレーション・組織行動」を包括した組織全体の変革です。

変革の本質を5W1Hで考える

DXの「D」を単に手段としてだけ捉えると、デジタル化にとどまってしまいます。企業変革で重要なのは、「デジタル技術で競争環境が急激に変化している」という状況認識のもとで、「変革がなぜ必要か」、「変革の目的は何か」を明確にすることです。

DXはデジタル技術を手段として活用する以上に、競争環境の変化に対応するための戦略的かつ本質的な取り組みであるべきです。 5W1H、それぞれの視点で、変革の本質を理解しておくことが重要です。

DXで目指す組織像

DXが目指す究極のゴールは、環境変化に迅速かつ柔軟に対応できる「アジリティ（俊敏性）」を備えた組織になることです。
具体的には、

• データの一元管理による迅速な意思決定
• 顧客視点での価値創造型戦略
• 挑戦を奨励するマネジメントや企業文化の醸成

がポイントとなります。
こうした組織は、継続的なイノベーションを生み出し、市場の変化に素早く適応できる体制を持つことができます。

表：DXで目指すべき組織像